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わかること
01. 500社以上に売れている法人向けChatGPTの大反響の理由
02. 貴社の自社ブランドで法人向けChatGPTが展開できる秘密
03. 法人のAI活用を阻む3つの壁と打開する事業戦略
04. AIツール&コンサル事業立上げ支援プログラムの全貌
05. 法人向けChatGPT事業参入のメリット8つ
講師プロフィール

株式会社クロス・オペレーショングループ
代表取締役 / 経営学修士(MBA)
田中 亮大 Ryodai Tanaka
日本で初めてMyGPTs(自社専用ChatGPTの作成が可能なOpenAI社公式機能)の導入支援を手掛けたAIビジネス専門家
1985年、維新の街・山口県萩市生まれ。新卒で外資系製薬会社に入社。その後は、国内最大の経営者動画メディア「日本の社長.tv」を全国に広げ企業PR動画の文化を形成。また、日本初のオンライン商談システム「ベルフェイス」をコロナ禍以前に創業し、今では当たり前となっている非対面会議という商習慣の礎を築いた。さらに、文系人材でも簡単に最先端ツールを使いこなせることを目的に、国産マーケティングAIツール「マーケロボ」を開発。
2018年には、“次なる1,000億円企業”として東洋経済新報社から「すごいベンチャー100」に選出。経営した企業の調達額は100億円を超え、先見の明がある事業は常に注目を集め評価されてきた。
生成AI技術の急速な進化により、AI活用の相談が相次いだことを機に、2022年末から現会社を創業。直後からキヤノン、JR西日本グループなど上場企業やスタートアップ企業がクラインアントに。AI/デジタル活用を指導したビジネスパーソンは延べ2万人以上。
クライアント企業からは、「5年滞っていたAIデジタル改革が、半年で完了した」「人数を増やさず過去最高売上を記録した」「5億円の事業が翌年10億円を突破した」「業務生産性が2.5倍になり社員の働きがいも向上した」「10億円の資金調達を実現した」「年商100億円を突破した」と成果報告が後を絶たない。
講師実績も多数。AIデジタルをいかに既存事業・業務に融合させるかというテーマで登壇し、日経産業新聞フォーラムや経営合理化協会、行政・金融機関・大学も含め講演依頼を受ける。日本AI業務活用協会の代表理事、情報経営イノベーション専門職大学の客員教授も務める。
会社概要
- 会社名
- 株式会社クロス・オペレーショングループ
- 所在地
-
東京都千代田区丸の内1-6-5
神奈川県横浜市西区みなとみらい3-7-1
- 資本金
- 1億1,862万円(準備金含む)
- 役員
-
代表取締役 田中亮大
取締役COO 紙屋類
取締役 新居晴彦(ディップ㈱常務執行役員CFO)
監査役 長田大徳(弁護士)
- 事業内容
- 先端技術の業務(Ops)融合
- グループ
- ディップ株式会社【東証PRM2379】
- 認証資格
- ISO(ISO/IEC 27001:2013&JIS Q 27001:2014)











